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2008年9月15日月曜日

赤潮

赤潮とは、プランクトンの異常大量発生により、海が赤く変色してしまう現象。
赤潮になると、

  1. 海水中の酸素をプランクトンが消費し、また、プランクトンの死骸を分解する際に酸素を消費する。
  2. 有害なプランクトンを魚が食べる。
  3. プランクトンが魚の鰓(えら)に詰まる。

などに理由により、漁業(特に養殖業)に大打撃を与える。

原因としては、海の富栄養化(生活排水、工業排水による)、干潟の減少が主な理由としてあげられる。

現在、干潟を守る活動が、全国で盛んにおこなわれている。


赤潮 - Wikipedia

富栄養化 - Wikipedia

干潟 - Wikipedia

鹿児島県赤潮図鑑

2008年8月14日木曜日

酸性雨

石油などの化石燃料が燃焼する際に発生する排気ガス(工場、自動車)には

硫黄酸化物(SOX)
窒素酸化物(NOX)

が含まれている。
それらが、大気中で反応し硫酸や硝酸などの酸性物質になり、大気中の水蒸気・雲に
取り込まれたものが雨・雪などとして降ってくるものを酸性雨という。

一般的に、pH5.6以下の雨を酸性雨とする。

酸性雨は、湖沼を酸性化し、樹木を枯れさせ、生態系を破壊している。

対策としては、硫黄酸化物と窒素酸化物の排出削減することが取り組まれている。

硫黄酸化物(SOX)→硫酸
窒素酸化物(NOX)→硝酸



四大公害病

日本の四大公害病とその原因物質

熊本水俣病    メチル水銀による水質汚染
新潟水俣病    メチル水銀による水質汚染
イタイイタイ病   カドミウムによる水質汚染
四日市ぜんそく  硫黄酸化物による大気汚染

公害病 - Wikipedia

2008年8月13日水曜日

大気汚染

 人間の経済活動・生活によって、地球の大気が汚染されること。そのことにより、自然環境や人体への悪影響があること。

産業革命以来、人類の経済活動によって、
大気汚染は急速に進んだ。
化石燃料の大量消費(燃焼)によって地球温暖化や酸性雨がもたらされた。



大気汚染防止法では、

煤煙 --wikipedia
揮発性有機化合物 --wikipedia
粉塵 --wikipedia
有害大気汚染物質 --wikipedia
自動車排出ガス --wikipedia

を規制している。

大気汚染防止法の第2条


(定義等)
第二条  この法律において「ばい煙」とは、次の各号に掲げる物質をいう。
一  燃料その他の物の燃焼に伴い発生するいおう酸化物
二  燃料その他の物の燃焼又は熱源としての電気の使用に伴い発生するばいじん
三  物の燃焼、合成、分解その他の処理(機械的処理を除く。)に伴い発生する物質のうち、カドミウム、塩素、弗化水素、鉛その他の人の健康又は生活環境に係る被害を生ずるおそれがある物質(第一号に掲げるものを除く。)で政令で定めるもの
2  この法律において「ばい煙発生施設」とは、工場又は事業場に設置される施設でばい煙を発生し、及び排出するもののうち、その施設から排出されるばい煙が大気の汚染の原因となるもので政令で定めるものをいう。
3  この法律において「ばい煙処理施設」とは、ばい煙発生施設において発生するばい煙を処理するための施設及びこれに附属する施設をいう。
4  この法律において「揮発性有機化合物」とは、大気中に排出され、又は飛散した時に気体である有機化合物(浮遊粒子状物質及びオキシダントの生成の原因とならない物質として政令で定める物質を除く。)をいう。
5  この法律において「揮発性有機化合物排出施設」とは、工場又は事業場に設置される施設で揮発性有機化合物を排出するもののうち、その施設から排出される揮発性有機化合物が大気の汚染の原因となるものであつて、揮発性有機化合物の排出量が多いためにその規制を行うことが特に必要なものとして政令で定めるものをいう。
6  前項の政令は、事業者が自主的に行う揮発性有機化合物の排出及び飛散の抑制のための取組が促進されるよう十分配慮して定めるものとする。
7  この法律において「排出口」とは、ばい煙発生施設において発生するばい煙又は揮発性有機化合物排出施設に係る揮発性有機化合物を大気中に排出するために設けられた煙突その他の施設の開口部をいう。
8  この法律において「粉じん」とは、物の破砕、選別その他の機械的処理又はたい積に伴い発生し、又は飛散する物質をいう。
9  この法律において「特定粉じん」とは、粉じんのうち、石綿その他の人の健康に係る被害を生ずるおそれがある物質で政令で定めるものをいい、「一般粉じん」とは、特定粉じん以外の粉じんをいう。
10  この法律において「一般粉じん発生施設」とは、工場又は事業場に設置される施設で一般粉じんを発生し、及び排出し、又は飛散させるもののうち、その施設から排出され、又は飛散する一般粉じんが大気の汚染の原因となるもので政令で定めるものをいう。
11  この法律において「特定粉じん発生施設」とは、工場又は事業場に設置される施設で特定粉じんを発生し、及び排出し、又は飛散させるもののうち、その施設から排出され、又は飛散する特定粉じんが大気の汚染の原因となるもので政令で定めるものをいう。
12  この法律において、「特定粉じん排出等作業」とは、吹付け石綿その他の特定粉じんを発生し、又は飛散させる原因となる建築材料で政令で定めるもの(以下「特定建築材料」という。)が使用されている建築物その他の工作物(以下「建築物等」という。)を解体し、改造し、又は補修する作業のうち、その作業の場所から排出され、又は飛散する特定粉じんが大気の汚染の原因となるもので政令で定めるものをいう。
13  この法律において「有害大気汚染物質」とは、継続的に摂取される場合には人の健康を損なうおそれがある物質で大気の汚染の原因となるもの(ばい煙(第一項第一号及び第三号に掲げるものに限る。)及び特定粉じんを除く。)をいう。
14  この法律において「自動車排出ガス」とは、自動車(道路運送車両法(昭和二十六年法律第百八十五号)第二条第二項 に規定する自動車のうち環境省令で定めるもの及び同条第三項に規定する原動機付自転車のうち環境省令で定めるものをいう。以下同じ。)の運行に伴い発生する一酸化炭素、炭化水素、鉛その他の人の健康又は生活環境に係る被害を生ずるおそれがある物質で政令で定めるものをいう。

大気汚染 - Wikipedia
大気汚染防止法  http://law.e-gov.go.jp/

2008年8月12日火曜日

典型七公害

公害とは、事業活動その他の人の活動に伴って 生ずる環境の被害。社会的災害。

典型7公害とは
環境基本法第2条に挙げられている代表的な7種類の公害。

  1. 大気汚染
  2. 水質汚濁
  3. 土壌汚染
  4. 騒音
  5. 振動
  6. 地盤沈下
  7. 悪臭


環境基本法より
(定義)
第二条  この法律において「環境への負荷」とは、人の活動により環境に加えられる影響であって、環境の保全上の支障の原因となるおそれのあるものをいう。
 この法律において「地球環境保全」とは、人の活動による地球全体の温暖化又はオゾン層の破壊の進行、海洋の汚染、野生生物の種の減少その他の地球の全体又はその広範な部分の環境に影響を及ぼす事態に係る環境の保全であって、人類の福祉に貢献するとともに国民の健康で文化的な生活の確保に寄与するものをいう。
 この法律において「公害」とは、環境の保全上の支障のうち、事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染水質の汚濁(水質以外の水の状態又は水底の底質が悪化することを含む。第十六条第一項を除き、以下同じ。)、土壌の汚染騒音振動地盤の沈下(鉱物の掘採のための土地の掘削によるものを除く。以下同じ。)及び悪臭によって、人の健康又は生活環境(人の生活に密接な関係のある財産並びに人の生活に密接な関係のある動植物及びその生育環境を含む。以下同じ。)に係る被害が生ずることをいう。


典型七公害--wikipedia

2008年8月10日日曜日

騒音

騒音とは人が、「騒がしく、不快である」と感じる音。

典型七公害の一つ。

「騒がしく、不快である」という基準は主観的であり、人によってまちまちであるため、
苦情申し立てや苦情処理を難しくしている。

騒音レベルの単位は dB (デシベル)。

主な発生源として

  • 工場、製造所
  • 建設現場
  • 道路交通(自動車)
  • 鉄道(電車、新幹線)
  • 飛行機
  • 店舗(深夜営業店、カラオケ他)

などetc.

騒音 - Wikipedia

騒音規制法 http://law.e-gov.go.jp/

2008年8月5日火曜日

環境基本法

環境基本法


環境保全についての基本理念を定め、

国、地方公共団体、事業者及び国民の責務を明らかし、

環境行政の施策の基本となる事項を定め、

環境保全の施策を、総合的かつ計画的に推進する目標を示し、

現在及び将来の国民の健康で文化的な生活の確保に寄与し、

人類の福祉にも貢献することを目的とする

日本の環境政策の根幹を定める基本法であり、個々の具体的対策は各個別法(環境関連法)にゆだねる




第1条全文


(目的)
第一条 この法律は、環境の保全について、基本理念を定め、並びに国、地方公共団体、事業者及び国民の責務を明らかにするとともに、環境の保全に関する施策の基本となる事項を定めることにより、環境の保全に関する施策を総合的かつ計画的に推進し、もって現在及び将来の国民の健康で文化的な生活の確保に寄与するとともに人類の福祉に貢献することを目的とする。

第15条

第十五条

 政府は、環境の保全に関する施策の総合的かつ計画的な推進を図るため、環境の保全に関する基本的な計画(以下「環境基本計画」という。)を定めなければならない。
2 環境基本計画は、次に掲げる事項について定めるものとする。
一  環境の保全に関する総合的かつ長期的な施策の大綱
二 前号に掲げるもののほか、環境の保全に関する施策を総合的かつ計画的に推進するために必要な事項
3  環境大臣は、中央環境審議会の意見を聴いて、環境基本計画の案を作成し、閣議の決定を求めなければならない。
4  環境大臣は、前項の規定による閣議の決定があったときは、遅滞なく、環境基本計画を公表しなければならない。
5  前二項の規定は、環境基本計画の変更について準用する。



環境基本法 - Wikipedia


引用・参考
法令データ提供システム環境基本法


2008年8月4日月曜日

ヒートアイランド

ヒートアイランド
Heat island

都市部において、気温が近隣の農村部など非都市部と比較して異常な高温になる現象のこと。

原因として考えられているのは

  • 森林や土が少なく、水分の蒸発がすくない
  • 人工の地表(コンクリート、アスファルト)が熱を蓄える
  • 大気汚染により大気が太陽熱を吸収
  • クーラー(オフィス・店舗)の大量使用
  • 自動車の排気ガス
ヒートアイランド - Wikipedia

東京都のヒートアイランド対策
大阪府のヒートアイランド対策
横浜市のヒートアイランド対策

POPs条約

POPs
Persistent Organic Pollutants
残留性有機汚染物質

POPs条約(正式名称:残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約)とは、
環境中での残留性が高く、分解されにくい毒性の高い物質(POPs : PCB、DDT、ダイオキシン等)
から環境・人をまもるために、
POPsの製造・使用の禁止・制限、排出の削減、廃棄物の適正管理及び処理などを規定している。

POPsの特徴



  1. 分解しにくい
  2. 生物の体内に蓄積しやすい
  3. 長距離移動性がある
  4. 人や生態系に対して有毒である

環境省のホームページへ↓
POPs

残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約 - Wikipedia

    2008年8月3日日曜日

    京都議定書

    京都議定書
    正式名称は、気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書

    議決内容
    地球温暖化の原因となる、温室効果ガス (6ガス)


    1. 二酸化炭素 (CO2)
    2. メタン (CH4)
    3. 亜酸化窒素 (N2O)
    4. ハイドロフルオロカーボン類 (HFCs)
    5. パーフルオロカーボン類 (PFCs)
    6. 六フッ化硫黄 (SF6)
    の排出量削減目標を定めた。
    目標削減率を1990年を基準として各国別に定め、共同で約束期間内に目標値を達成することが定められた。

    目標達成期間 2008年~2012年の5年間

    日本の目標値は、マイナス6%
    (先進国全体では、5.2%)

    チーム・マイナス6% - みんなで止めよう温暖化 -


    京都議定書 - Wikipedia

    TEQ

    TEQ
    Toxicity Equivalency Quantity
    毒性等量

    個々のダイオキシン異性体において毒性の強さが異なるため、単にダイオキシンの量を比較しただけでは、毒性強度を勘案した濃度測定ができないので
    2,3,7,8-テトラクロロジベンゾ-1,4-ジオキシン (2,3,7,8-TCDD)
    を1として換算する。
    そのことを示す記号。



    毒性等量 - Wikipedia

    「毒性等量(TEQ)」(横浜市環境創造局)http://www.city.yokohama.jp/me/kankyou/mamoru/kenkyu/kanshi/dioxin/teq.html

    ダイオキシン類 - Wikipedia

    PCB

    PCB
    polychlorinated biphenyl
    ポリ塩化ビフェニルの略

    熱に対して安定、電気的絶縁性が高い。熱交換媒体に使用されてきた。

    カネミ油症事件(1968年)をきっかけとして、有害性が問題視され、1974年製造・輸入が禁止された。

    POPs条約の対象物質である。

    PCBの化学的無害化処理法

    • 脱塩素化分解法
    • 水熱酸化分解法
    • 還元熱化学分解法
    • 光分解法
    • プラズマ分解法


    ポリ塩化ビフェニル - Wikipedia